オラクルひと・しくみ研究所の3つの事業とは

ワクワク系マーケティングは主に3つの事業領域に展開されています。

● ワクワク系マーケティング実践会

小阪が開発したビジネス理論と実践手法(ワクワク系)を企業が習得するために、

まず、2000年から活動しているワクワク系マーケティング実践会があります。

 

・会員数:約1,500社(累計約6000社)

・業 種:一部上場企業から個人商店まで多種多様

・国 内:全都道府県

・海 外:USA、カナダ、オランダ

・計 画:中国(上海、香港、北京等)、シンガポール、等

 

● 未来創造会議

従業員数の多い企業や店舗数の多い企業などがメンバーとなっている企業の会です。

メンバー企業の規模は、現在、従業員数約1万人の会社から数十名の会社までとなっています。

主に、全社でワクワク系を取り組むときに生まれる組織浸透や組織改革の課題、人材教育・育成の課題が解決されます。メンバー企業同士のマネジャー交流なども行われています。

また、小阪の専門分野である「システム科学」から、新たなビジネスモデルの開発・構築もここでの大きな取り組みテーマです。

その他、事業承継など、5つのメインテーマと4つのサブテーマが取り組まれています。

現在、ワクワク系マーケティング実践会会員企業のみに案内しています。

「未来創造会議」に関心のある方は、

「小阪さんのHPを見た」と、オラクルひと・しくみ研究所 担当:青野までお問い合わせください。

 

● 個別企業サポート/企業研修

現在、「未来創造会議」メンバー企業のみに行っております。

「未来創造会議」に関心のある方は、

「小阪さんのHPを見た」と、オラクルひと・しくみ研究所 担当:青野までお問い合わせください。

● ワクワク系地域プログラム

板橋区産業経済部  岡崎市商工会議所

栃木県商工会連合会 いわき商工会議所

福岡県商工会連合会 山城区域(京都)商工会広域連携協議会 など

 

板橋区では区の財政予算で行われている、ワクワク系の地域プログラム。

地域の事業者が集まってワクワク系を学び、実践するためのプログラムです。 これまでも、栃木県、福岡県のような県単位、岡崎市、いわき市のような市単位、板橋区(東京都)のような区単位、商店街単位などで取り組みが行われてきました。 なかには、取り組みが14年も継続されている地域もあります。

 

本プログラムに関心のある方は、

「小阪さんのHPを見た」と、オラクルひと・しくみ研究所 担当:青野までご連絡ください。

 

● 経済産業省認定事業 ワクワク系“希望の商い”全国展開事業

山口FG(山口銀行、北九州銀行、もみじ銀行):山口県を中心に、中国、九州エリア

但陽信用金庫:兵庫県を中心に、関西、中国エリア など

検討中:京都府、山形県、八尾市 など

 

地域に密着している地方銀行、信用金庫と連携して、ワクワク系の地域プログラムを全国に広げていく事業です。2017年からは経済産業省認定事業となっています。

現在、山口FG、但陽信用金庫との連携で事業が進んでおり、今後順次各地に展開されていきます。

 

本事業に関心のある方は、

本事業事務局(株)アール・ピー・アイの担当:木佐貫(きさぬき)、佐藤まで

「小阪さんのHPを見た」とご連絡ください。

 

(問い合わせ先)

株式会社アール・ピー・アイ 担当:木佐貫(きさぬき)、佐藤

TEL 03-5212-3411 Eメール kisanuki@rpi.co.jp

 

● ワクワク系業界プログラム

・住宅・リフォーム業界 受講数:約3400名

  主催:朝日ウッドテック株式会社

・ペット業界 受講数:約1500名

  主催:ロイヤルカナン・ジャポン合同会社

・楽器業界

  主催:株式会社ヤマハミュージックジャパン

・カレンダー業界

  主催:新日本カレンダー株式会社

・石材業界

  主催:日本石材工業新聞社

・計画:インナーウェア業界、衣料品業界、など

 

業界ごとに事業者が集まってワクワク系を学び、実践するためのプログラムです。

現在、主に主催企業はメーカーで、自社商品の販売ネットワークをワクワク系で強化・活性化し、サプライチェーン全体の価値創造力を上げ、絆を強くするために行われています。

開始1年目にしてすでに2000社以上が受講し、活況を呈している業界もあります。

 

本プログラムに関心のある方は、

「小阪さんのHPを見た」と、オラクルひと・しくみ研究所 担当:青野までご連絡ください。

 

● モノづくり日本会議 価値創造型サプライチェーン検討会

ワクワク系業界プログラムの考え方を、実践研究的な側面から研究・検討する会です。

日本工業新聞社が事務局を務める「モノづくり日本会議」のなかにあり、2014年から活動しています。